どうやら韓国国民の大多数が「日本との断交」を望んでいるとか…
これは日本にとっても願っても無いチャンスでは⁉
そもそも、どうしてあんなに激しく「反日」活動・宣言している国と、日本が我慢ばかりして「穏便に、仲良く、つき合っていく」必要があるのだろうか？
国防の観点からいっても、あれだけ反日を叫んで、不買運動や日本国旗を踏んだり割いたり燃やしたりしている国を信頼していいのか甚だ疑問です。
んで、最近こんな動画を見つけまして
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これは日本にとって好機ですので、あちら側の望みですし「断交」して
我々は「日韓歴史問題の見直し」を国を挙げてやるべきだと思うのです。
慰安婦問題や徴用工問題で繰り返される「賠償問題」とか
そもそも「その問題が取だたされるようになった背景」と「歴史検証」をしっかり、全国民に広く知らしめる必要があると思うのです。
そうじゃないと、ずっと日本は反日プロパガンダや謀略で責められたかられ続ける。
韓国だけではなく、中国との関係も国内の親中派議員含め 一度しっかり見直すべき。
日本で反日プロパガンダに協力し、歴史捏造に関わり日本を貶めた者たちや反日工作に協力している組織や人物を徹底的に取り調べ、今まで日本がどのような謀略の数々にのみ込まれてきたのかを明かすべき時です。
反日国と断交して、まずは日本にいる反日工作員や売国奴や国賊をまずは粛正・一掃しましょう。
日本はまずは国内・内需の建て直しが肝要です。
日本国内で信頼できる人・物の交流や循環を創り、しっかりした国の基礎を再建すべき。それがあってこそ、他国との国交を築いてゆける、至極当たり前のことでしょ。
国内・日本国民を軽視し、親韓・媚中派となった政財界の人達によって、ここまで日本は貧しく・歴史文化も社会秩序も破壊されてしまったのですから、しっかり国内に集中して「国造り」をやるべきです。
『慰安婦問題』に関して、非常に興味深い記述をみつけたので「心ある日本人」の皆さまと共有したいと思います。
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「慰安婦問題」に関しては、米国の各省庁作業班（ＩＷＧ）が調査を行ったが、米国のジャーナリスト、マイケル・ヨン氏と産経新聞がこんな報告をしている。
『慰安婦たちの主張を裏付ける証拠を求めて、米政府は3000万ドル（30億円超）の費用をかけて調査を行った。約7年の歳月を掛けて、大勢の米政府職員や歴史学者が過去の公文書を徹底的に調査した結果、有力な証拠は何一つ見つからなかった』
このＩＷＧに調査を依頼していたのが抗日連合だ。
国内に潜む「日本の敵」を一掃して、国民が安心・信頼できる日本国家を取り戻してほしい、今がチャンスじゃないっすかね。
